適応障害で休職して1 ヶ月で退職したい時の対処法

退職・辞めたい
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適応障害で休職しから1ヶ月で退職したいと感じることもあるでしょう。

 

特に、そんな人は

・もうこんな会社に復帰したくない

・上司や同僚と関わりたくない

・仕事や会社のことも思い出したくない

といった感情を抱いているのではないでしょうか。

 

適応障害になるまで仕事で追い込まれたのですから、今すぐにでも退職したい気持ちは痛いほど分かります。

しかし、「1ヶ月で退職できるの?」「休職したまま退職して大丈夫?」といった不安を感じますよね。

 

結論、適応障害で休職して1ヶ月で退職することは十分可能です。

 

私はこれまで人事の仕事を10年以上経験してきました。

そんな経験から、適応障害で休職して1ヶ月で退職したい時の対処法を紹介します。

 

 

<筆者のプロフィール>

・人事労務の仕事を10年以上経験(人事部)

・退職者や休職者の対応や手続き多数経験

・退職や休職にかかわる法律、社内制度、社会保険等にも精通

⇒上記の経験から現実味のある対策や提案をご紹介します。

 

 

適応障害で休職して1ヶ月で退職できる?

結論、適応障害で休職して1ヶ月で退職することは可能です。

 

その理由は下記の通りです。

・1ヶ月前であれば大抵の会社は退職できる

・適応障害で休職するなら引き留められる可能性も低い

・休職をきっかけに退職する人は多い

 

大抵の会社は退職の申し出を1ヶ月前までにしているケースが多いです。

ただし、会社によっては2ヶ月前に退職の申し出を規定化しているケースもあるので、要確認ではあります。

法的には2週間前でOKですが、会社ごとのルールに則って退職するのが無難でしょう。

 

次に、退職の申し出をしても、病気で休職するなら強くは引き留められないでしょう。

すぐに仕事ができるわけでもありませんし、体調不良のあなたを心配して、引き止める訳にもいきませんからね。

 

また、体調不良や長期休職をきっかけに退職する人はたくさんいます。

仕事に限界を感じて、休職をきっかえに退職する人は多いんですよね。

決して非常識な行為ではなく、世間的にもよくあることだと認識してOKです。

 

というわけで、

法的にも問題ありませんし、ほとんどの会社であれば1ヶ月前退職は可能です。

無理に引き留められたりするケースも低いですし、よくあることなので心配しずきることはないでしょう。

※社内の規程で退職の申し出期限が1ヶ月を超えるような場合は、下記の対策等も参考にしてください。

 

長期休職できるなら無理に1ヶ月で退職する必要はない

仮に休職することができるなら、焦って退職する必要もありません。

 

もちろん、早く退職したいことは問題ないのですが、長期で休職するメリットも考えておいた方が良いでしょう。

 

例えば、

・ゆっくり療養できる

・療養しながらも給与or傷病手当金が貰える

・一度冷静になって将来を考えることができる

といったところです。

 

一般的には医師の診断書が出れば、必要な期間を休むことができます。

 

会社によって休職期間が定められていますが、最長でも1年〜3年程度のはずです。

 

とはいえ、数ヶ月は休職できますし、その間も生活費に困ることはありません。

 

社会保険に加入していれば、傷病手当金が貰えますし、会社独自の手当もあるでしょう。

 

焦って復職したり退職を考えるよりも、ゆっくり療養しながら、将来を考えるのもアリです。

余程のブラック企業で休んでいる間にも連絡が来るようなことがなければ、休職期間の延長も検討しましょう。

 

適応障害で休職して1ヶ月で退職する方法

では、適応障害で休職して1ヶ月で退職する方法と手順を紹介します。

 

手順としては下記のとおりです。

①上司に1ヶ月後に退職したい旨を伝える ➡メールor電話でもOK

②退職願を提出する ➡郵送でOK

③退職手続きを進める ➡郵送でのやり取りをお願いする

※並行して適応障害の診断書も提出しましょう

なお、診断書は休職手続きに必要ですし、その間の給与補償や傷病手当金の手続きにも必要になります。

 

またポイントとしては、

・退職したい日を明確に伝える

・上司に伝えづらいのであれば人事部に伝える

・休職手続きもしっかり行う

といったところです。

 

1ヶ月後に退職することと、その間は適応障害で長期休職できることが重要ですからね。

これらをやっておかないと、

・退職時期が後ろ倒しになる

・退職手続きが滞る

・休職期間中の生活が苦しくなる

といったデメリットを被りますので注意しましょう。

 

適応障害で休職して1ヶ月で退職したい時の注意点

次に注意点を紹介します。

 

休職して1ヶ月で退職したいなら、下記のポイントを抑えましょう。

・適応障害からの体調回復を優先しよう

・無理に転職するのは禁物

・会社の規定を確認しておこう

 

退職することよりも、体調を回復させることが優先です。

無理して頑張ったりストレスを溜めるような行動は避けたいですよね。

プレッシャーなく退職できるなら問題ありませんが、体に負担がかかるほど焦って退職するのはやめましょう。

 

そして、焦って転職先を探そうとするのも避けた方が良いです。

適応障害が治っていない状態で転職しても、病状が繰り返されるだけですからね。

 

また、退職するにしても会社の規定を確認しておきましょう。

退職の申し出期日や、退職金にかかわることなどです。

 

あわせて、失業保険や健康保険などの社会保険も確認しておくとよいでしょう。

失業保険は、退職後に条件を満たせば支給される保険のことです。

そして、適応障害で休職したならば傷病手当金が貰えることもあります。

 

社会保険制度や会社の制度をしっかり押さえておくことで、安心して退職することができます。

 

制度内容を詳しく知りたいなら、それぞれ下記に確認すると良いでしょう。

・会社の規定関係 ➡ 人事部

・失業保険 ➡ ハローワーク

・傷病手当金 ➡ 会社の健康保険組合

 

なお、人事部の担当者でも、ある程度は把握しているので、一旦、人事に相談してみるのが良いでしょう。

適応障害で休職して1ヶ月で退職するリスクは?

結論、大きなリスクはありません。

 

ただし、以下のように

・無職になってしまう

・履歴書に空白期間ができる

といったデメリットがあるのは事実です。

 

しかし、大きなデメリットはありません。

転職することも可能ですし、大きな被害を被ることもないでしょう。

 

ですので、気にするべきは退職するリスクよりも、

・体調を回復させる

・今後の働き方をどうしていくか

といったところですね。

 

適応障害で休職し、退職したい時に最も注力すべきことは?

適応障害を克服し、あなたに合った仕事を見つけることではないでしょうか。

 

適応障害にってしまったということは、

・仕事内容が合っていない

・人間関係が上手くいっていない

・職場環境がひどい

といった大きなストレスにさらされ続けた結果です。

 

どんな人であっても自分に合った仕事、人間関係、職場は存在します。

 

退職することを怯えるよりも、次からどのような仕事が向いているのか、じっくり考えた方がよいでしょう。

 

もちろん、最優先は体調を治すことですけどね。

適応障害で休職して1ヶ月で退職する際のQ&A

疑問、質問、不安、心配になることがたくさんありますよね。

 

主な疑問点について、まとめましたので、参考にしてください。

 

<Q退職すると経済的に苦しくなる?>

社会保険制度を利用しましょう。

傷病手当金を受給して退職したなら、最長1年6ヶ月まで給料の8割程度が貰えます。

もしくは転職活動の意思があるなら、失業保険を受給する手段もあります。

 

また、退職金がでるなら、それを当てにするのも良いでしょう。

 

日本で暮らす以上、飢えてしまうことはありません。

場合によっては生活保護もありますからね。家族を頼ることもできます。

働いていた時と同じような収入は見込めませんが、最低限の生活費は、工夫すればなんとかなるでしょう。

 

 

<Q円満に退職できない?>

適応障害で休職し、1ヶ月で退職するとなると、円満退職にはならないのでは?と不安にもなりますよね。

確かに、休職しているので、歓迎会をしてもらったり、送り出してもらうことはないでしょう。

しかし、非常識な行動にはなりません。

むしろ、あなたのことを心配する人の方が多いですからね。

 

また、休職してすぐ退職する人は一定数いらっしゃいます。

会社としても、珍しいことではないので、心配いらないでしょう。

 

<Q3退職の申し出をしづらい場合は?>

退職したいけど、退職の申し出をしづらいケースもありますよね。

 

例えば、パワハラ上司であったり、ブラック企業だと、素直に退職願を出すのを躊躇するのは当然です。

 

そんな時は退職代行を利用しましょう。

あなたの代わりに退職交渉や、退職手続きを全てやってくれます。

 

さいごに

以上、適応障害で休職して1ヶ月で退職したい時の対処法について紹介しました。

 

1ヶ月後に退職したいのであれば、大抵は退職可能です。

 

ただし、会社の就業規則で退職の申し出を1ヶ月半や2ヶ月前に伝える必要がある場合は、退職時に交渉になったりトラブルになることもあるでしょう。

 

そんな時は、迷わず退職代行の利用がベストかもです。

 

法律のプロである弁護士が、あなたの代わりに退職交渉してくれるのですから、間違いはありません。

 

いくら会社の人事部であっても、弁護士には太刀打ちできませんからね。

 

以上、最後まで読んでいただいて感謝します。

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