会社に行かずに退職する方法とは？【人事経験者解説】

仕事のストレスが原因で今すぐ退職したい人は多いと思います。

 

そして会社に行かずにこのまま退職したいと考える人もいるでしょう。

しかし会社に行かずに退職する方法があるのか、不安になりますよね。

そんな人は以下のような悩みを抱えているのではないでしょうか。

 

ストレスによって会社に行きたくない状態になることは珍しくありません。

場合によっては体調を壊してしまって、本当に会社に行けなくなる人も多いですからね。

 

そして、結論から言えば、会社に行かずに退職する方法はあります。

また手続きや連絡に関しても、メールや郵送でもできるので、対面である必要もありません。

 

ただし、会社に行かずに退職するとなると、ある程度の準備や根拠が必要になります。

この記事では、スムーズに退職する方法や注意点なども解説していきます。

 

私はこれまで人事部の仕事を１０年以上経験し、様々な退職者の手続きに関わってきました。

そんな経験から会社に行かずに退職する方法を紹介します。

 

 

会社に行きたくないor行けない状態なら無理は禁物

会社に行きたくない、もしくは行けない状態で無理をするのは厳禁です。

 

その時点で、心身ともに発信しているSOSだと思ってください。

これ以上無理をすると、うつや適応障害などのメンタル疾患に陥る可能性が高まります。

 

仕事を頑張るのは大切ですが、健康を害することは最も避けるべきことですからね。

 

なお、会社に行きたくないor行けない時にチェックすべき症状は下記の通りです。

数多く当てはまっているほど、心のSOS度が高いので、注意しましょう。

 

上記のような症状があり、会社に行きたくない状態なのであれば、無理をせずに会社を休みましょう。

無理をして頑張っても、症状は悪化するだけです。

 

対策として「上司に相談する」、「無理をせず休む」、「規則正しい生活をする」ことが大事です。

それでも、改善されなかったり対策を講じることができない場合は退職も考えましょう。

 

そして会社に行かずに退職することも前向きに検討すれば良いと思います。

 

 

会社に行かずに退職する際に確認・注意しておくこと

会社へ行かずに退職する際に、おちいりがちなミスや失敗を防ぐ方法を解説します。

 

会社に行かずに退職するには一定のリスクを背負うことになります。

そのためにも、以下の注意点は最低限守りましょう。

 

 

有給休暇の残日数を確認

有給休暇が何日残っているのか確認しておきましょう。

 

退職するには、最低でも２週間前に申し出る必要があります。

会社によっては１ヶ月～２ヶ月のケースもあります。

 

有給休暇の残日数に応じて、いつまで会社を休めるのかが決まってきます。

これから会社を休める日数に応じて退職日を決めるのが良いでしょう。

 

なお、有給休暇以外にも、会社の休暇制度を確認しておくことは大事です。

規程を確認して分からなければ、人事部に問い合わせてみるのが良いでしょう。

 

 

無断で会社を休むのはNG

社会人として最も避けるべき行為が無断欠勤です。

 

仕事が辛くて、会社に行きたくなくても、休みの連絡は必ずしましょう。

無断欠勤やバックレる行為をすると、トラブルになったり、警察沙汰に発展するリスクがありますからね。

 

会社を休むのはOKですが、必ず連絡しましょう。

上司に電話するのが嫌なら、メールでもOKです。

もしくは同僚や人事部から上司に伝えてもらう方法もアリでしょう。

 

どんな方法でも構いませんので、無断での欠勤はNGです。

 

 

退職の決断は少し休んでからでもOK

ストレスが限界に達している場合であっても、すぐに退職の決断をする必要はありません。

 

その時は会社を退職したいと思っても、冷静になれば退職の熱意が冷めているケースはあります。

会社に行かずに退職したいほど、苦しんでいる場合でも、一旦、休暇を取って冷静になりましょう。

 

心身共に休んで、回復した後に退職するかどうかを判断しても遅くはありません。

休んだことであらたに頑張れるようになすケースもあります。

 

また上司や同僚が気にかけてくれて、サポートしてくれるようになる可能性もありますからね。

 

 

体調不良なら医師の診断書を貰おう

体調不良によって、会社に行くことが出来ないなら、医師の診断書をもらっておきましょう。

 

診断書を会社に提出しておけば、いくつかのメリットを受けられます。

例えば、休職の制度が利用できたり、毎日、会社を休む連絡をしなくて済みます。

 

長期休職も可能になりますので、しっかり体を休めることができます。

加えて、その間に転職の準備などもできますし、退職に向けて行動できます。

 

また会社に行かずに退職する合理的な理由にもなるので、診断書をもらっておく方が良いでしょう。

 

 

 

会社に行かずに退職する方法３選

会社に行かずに退職する方法を３つ紹介します。

 

繰り返しになりますが、会社に行かずに退職することは可能です。

実際に会社へ行かずに退職する人は実在していますからね。

 

具体的な方法は下記のとおりです。

 

メールや郵送で退職手続きをする

メールや郵送でも、退職手続きを行うことはできます。

 

退職の意思を伝える際は電話やメールで行います。

そして書類の手続きは郵送で行えば問題ありません。

 

会社に行くことが出来ない旨を伝えれば、人事担当者から郵送やメールでの手続きを進めてくれるでしょう。

 

なお会社が信用できなかったり、トラブルになっている場合は内容証明や簡易書留を利用すればいOKです。

 

 

会社以外の場所で退職手続きをお願いする

職場に行くことに抵抗があるだけなら、会社以外の場所で手続きをお願いするケースもありです。

 

上司もしくは人事担当者と対面での話や、相談をしたいなら、職場以外の手続きをお願いしてみましょう。

会社によっては、対応してくれないこともあるので、お願いベースで聞いてみましょう。

 

場所は、一般的にはカフェなどが主流ですが、貸会議室などでも良いです。

会社に行くことができないだけで、外出したり、会社の人と合うことに抵抗がないなら、一つの方法です。

 

 

退職代行サービスを利用する

退職代行サービスを利用すれば、会社との退職手続きを全て代わりにやってくれます。

 

ただし、２～３万円程度の費用が発生したり、円満退職が難しくなるデメリットはあります。

それでも、安心かつ確実に退職したいならオススメです。

 

会社に対する退職の申し出はもちろん、必要な手続きも漏れなくやってくれます。

 

会社とトラブルになっていたり、ブラック企業などで苦しんでいる人にとっては、利用価値が高いでしょう。

 

 

 

（実体験）会社に行かずに退職する人は多い

私自身の経験に基づく見解ですが、会社に行かずに退職する人は想像以上に多いです。

 

人によっては会社に行かずに退職することに賛否両論あるかもしれません。

しかし、一昔前よりも、ここ最近ではこのような退職の仕方も市民権を得ているのです。

 

一昔前や古い考えの人は、

といった間違った考えの人もいます。

 

 

しかし、ここ最近では、

などによって、労働者の権利や主張が認められやすくなっています。

 

昔では、非常識で認められなかったものも、最近では当たり前に認められる行為になっています。

 

 

実際、私は人事担当者として経験した中で、会社に行かずに退職する人は毎年のようにいました。

例えば、以下のようなケースです。

 

体調不良や医師の診断書が提出されている状態では、会社としても無理に出社させることはできません。

退職代行を利用して退職する場合も、会社としては手続きを進めるしかありませんからね。

 

会社に行かずに退職することは普通にあり得る世の中になっているのです。

本当に苦しんで悩んでいるなら、無理に出社せず、退職する道を選びましょう。

 

会社に行かずに退職することは、非常識なことではないのです。

 

会社に連絡することすら厳しいなら退職代行を利用しよう

会社に行かずに退職したい人の中で、会社へ連絡すらしたくない人もいるでしょう。

 

パワハラを受けていたり、ブラック企業で働いているような人は会社と関わることすら避けたいですよね。

疲弊している状況でこれ以上、傷つきたくない気持ちは痛いほど分かります。

 

もし会社に連絡すらしたくないなら、退職代行を使うのがベストです。

 

退職代行を使うことで、主に以下の手続きを代わりにやってくれます。

 

上司に気を遣って連絡する必要もないですし、何を言われるかビクビクする必要もないのです。

そして会社からあなたに連絡がいくことのないよう、退職代行が手続きしてくれます。

 

そして退職代行を使うことで、上記以外にも、

といったメリットも享受することができるのです。

 

退職したいけど、手続きに怯えている人や不安を抱いている人は、退職代行によって全て解決できるのです。

 

なお、退職代行を使うデメリットとしては

といったところです。

 

ただし、今後一切、今の会社と関わりたくないと思っている人であれば問題ないでしょう。

費用に関しても退職金や退職日までの有給紹介などで、十分回収できます。

 

なお、退職代行の業者には大まかに３種類の業態があります。

一般の業者、労働組合、弁護士がそれぞれ運営している退職代行サービスです。

それぞれの特徴をまとめると、以下の通りです。

 

運営母体	総合判断	安心感	法的な交渉力
一般の業者	△	△	×
労働組合	〇	〇	△
弁護士	◎	◎	◎

 

個人的には弁護士が運営している退職代行サービスがオススメです。

費用などは多少割高ですが、倍以上することはありませんし、安心、安全、確実に退職できます。

 

やはり退職するにあたっては、信用できるサービスに依頼したいですからね。

興味ある方は一度、相談をしてみるだけでも課題の解決になるかもしれませんね。

 

以上、さいごまで読んでいただきありがとうございました。